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顧客満足度で勝負!
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2009.11 No.308
【著者：村松 行人】
売上ダウンに歯止めはかけられるか？
直視しよう！レンタル市場の赤信号
市場崩壊への１０大要因(1/3)
先般、ＪＶＡから今年のレンタル店の平均月商は５５７万円、前年比９１.３％という発表がありました。レンタル店の月商が前年実績を割り込んだのはＪＶＡが実態調査を初めて始めての事、しかもいきなり１０％近い落ち込み、ＪＶＡの調査ですから蔦屋やゲオのような大手チェーンも含めた市場全体の実態であり、レンタル市場のパワーダウンが始まったと考えざるをえません。
一方、独立店の方々からは「売上不振をゲオのせいだけにしていいのか？」といった問題提起から「商売の基本に帰り接客向上で不振を挽回してゆくつもりです」「家賃や人件費、諸経費etc 節減できる所は可能な限り圧縮しています」「こちらもロープライスで対決します」等々といった悲壮な覚悟をよくお聞きします。しかし、いうまでもなく、こうした個々の対応で市場、時代の大きな流れに抗することが出来るとは思えません。そろそろ本気で、業界ぐるみで活性化に取組まなければ市場は加速度的に規模を縮小し、やがては新興メディアに駆逐されてしまいかねません。
ということで今回はレンタル市場の活性化に向けての挑戦の前に市場関係者全員の共通認識としてレンタル店が直面する直接的、間接的問題点やトレンドを整理してみました。
新興競合メディアがレンタル市場の成長を妨げだした
（１）日本でもネット通信レンタルが急成長している
米国のレンタル市場は１～９月までの前年比で１０８.２％と全体としては昨年を上回る堅調ぶりですがネット・レンタルや自動レンタル機が急成長しておりリアル店舗の売上は激減しています。
リアル店舗のシェアはレンタル全体の半分以下（４５％）まで落ち込み、ネット・レンタルが３６％、自動レンタル機が１９％と拡大しています。米国の最大手チェーンのブロックバスターでは年内に９６０店もの売上不振店（米国内直営店の２０％）を閉店すると発表、とても正常とはいえませんが日本でもTSUTAYA DISCUS だけで会員数約８０万人？売上３００億円以上、ぽすれんその他との総合計では会員数は１００万人に迫っているようです。
忙しくてなかなかレンタル店に行く時間のない現代人にとっては便利なサービスですから支持率は高く、携帯サイトからも借りられるようになり、まだまだ伸びて（年間成長率５０％ＵＰ？）リアル店舗のシェアを脅かすようになりそうです。
（２）映像配信がじわじわと普及し、日本人にとっても身近なものになってきた
新作映画はＤＶＤリリースと同時にネット配信という時代がハリウッド主導で始まろうとしています。
ハリウッドのメジャースタジオも日本のＴＶ局も本格的にネット配信関連企業への出資や資本提携に力を入れ始めています。ソニーとワーナーがユーチューブやアップルiTuneと提携、日本でもＴＢＳとテレ朝がユーチューブと提携、ＴＢＳや日本テレビがGyaOに出資、さらにユーチューブとグーグルとの提携、ヤフーとGyaOの提携、ＴＢＳオンデマンド、テレ朝動画、フジテレビ ON Demand 等々といったサイトが続々登場、つまり資本提携等によりネット配信事業者が本格的に事業を展開する基盤（コンテンツと資金力）が整ってきたということです。
一方でインターネットがお茶の間のＴＶモニタと直結する時代が来ようとしています。２０１１年の地デジ移行後あたりからアクトビラ等のコネクテッドＴＶ（ネット直結テレビ）時代が来るのではないでしょうか。
（３）レンタル市場もやがてはブルーレイにシフトする？
現状ではブルーレイへのシフトは遅々として進まないかに見えますが、あの東芝がＢＤデッキへの進出を決めたことでも明らかな通りハードも次第にＢＤ時代へと移行しつつあります。最近は家電量販店の大判チラシでもＤＶＤデッキはＢＤがメインです。米国では日本に比べもう少しＢＤシフトが進みレンタル市場でもＤＶＤの落込みをＢＤレンタルの成長でカバーしています。ハリウッドもパッケージのＢＤシフトを当然のことと考えていますから日本のレンタル用ソフトもやがてはＢＤへシフトする時が来るでしょう。
