2010.01

【著者：村松　行人】

どうなる？大不況下の可能性を探る
２０１０年のレンタル市場予測(5/5)

可能性を確信し 中・長期的な取組みが必要

１９８４年１０月 ワーナーホームビデオが日本初の合法的なレンタル・システムを提案、翌８５年には主だった洋画系メーカーが夫々のレンタル・システムを発表したことで日本で正規のレンタル市場がスタートしました。それから２５年が過ぎた今年のお正月もレンタル店は例年通り沢山のお客様で賑わいました。衣・食・住等の生活関連ビジネスを別にすれば創業から四半世紀を過ぎてなお健在している業種はそう多くありません。レンタルは長寿型のラッキー・ビジネスであり、まだまだ続くと考えて間違いないでしょう。

昨年のＪＶＡの実態調査では最も弱い立場にある小規模加盟店（売場面積４０坪未満）が全国にまだ約７００店（全体の１６％強）もがんばっているばかりか売上は前年比１８％アップと大型店の苦戦を横目に好調です。

一時のように映像配信がパッケージを駆逐してしまうのでは、という恐怖感もとり越苦労だとわかってきました。

近い将来、レンタル市場が危機的な状況に陥るとすれば、それは間違いなく、競合メディアや外部環境要因からの圧力ではなく市場内部の一部の愚かな対応が導火線となる場合に限られるでしょう。

①料金戦争の幕引き、②大手と独立系の仕入格差の是正、③中小規模店にも利用しやすいＲＳＳ仕入システム、この３課題の実現が不可欠かつ急務です。

●前回お約束したレンタル店の生残り戦略としての「顧客対応戦略」そしてネット・レンタルや映像配信までをも含めた多元的な「競合差別化戦略」については次回から考えます。

• [1]お客様ニーズは健在、レンタル離れは起きていない
• [2]デジタルメディアは将来的にも脅威とはならい？
• [3]反面教師の米国レンタル市場破たんに学ぼう
• [4]２０１０年のレンタル市場予測と課題
• [5]可能性を確信し 中・長期的な取組みが必要

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