2010.01
【著者：村松 行人】
どうなる？大不況下の可能性を探る
２０１０年のレンタル市場予測(3/5)
反面教師の米国レンタル市場破たんに学ぼう
「自動レンタル機の横行でハリウッドは１０億ドルの損害を被った。その影響は大きく映画製作予算の削減で現場の雇用者９.２８０人の仕事が奪われ、さらに運搬、電気関係、ケータリング（出前）業者などへの発注減まで含めると膨大な損害が出ている」というスタディが発表されて話題になっています。メジャー・スタジオにとって劇場興収は全収入の２５％、最大の収入源であるＤＶＤセル市場に自動レンタル機が大きな打撃を与え、結果レンタル市場ばかりか映画産業全体を疲弊させる元凶になっているというわけです。
マクドナルドやウォールマート、その他いたるところに氾濫する１泊１ドルの自動レンタル機と会員数が１０００万人を超えたネット・レンタル、経営破綻寸前の二大チェーン、と米国のレンタル市場はかなり危機的な状況ですが、こうした歪みの最大の原因はキメ細かくユーザー・ニーズに対応すること怠ったリアル・ショップの経営責任であり、こうした新興ビジネスを可能にした商材供給者（メジャー各社）の責任でもあるといえるでしょう。
米国のレンタル店が２０年以上全く進歩も革新もない店作りを続けているのと違い日本のレンタル店はユーザー・ニーズを先取りし、絶えず競合店差別化を意識して店作りを進化させていますからお客様の信頼度、支持率が決定的に違いそんなに心配することはないと思います。しかし、前回指摘したように日本のレンタル市場が米国と同じ方向へ動き出していますから心配です。
レンタル市場に関わる全員が米国の事態をパッケージ市場さらには映像産業全体の危機として受け止め、米国の撤を踏まないよう目先の利益のみを追う暴挙を戒める必要があります。
